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助産師は不足している?

助産師は不足しているか否かといったら、答えは間違いなくイエスです。助産師は長年不足傾向にあります。年々少子高齢化が加速している時代にあるのに、なぜ助産師が必要なのかと思う方もいるのではないでしょうか。その訳は助産師の職務内情の進化と拡大にあると思います。助産師の仕事は女性の出産に関わるだけが仕事ではありません。女性が健全に充実した社会生活が行なえるように助産師という専門職の立場からサポート・指導してゆくというのが、現在の助産師の役割になります。

そのため、助産院では母親学級、父親学級など、家族計画、育児をより充実したものにするためのセミナーなどが行なわれています。こうした活動は、病院、自治体でも積極的に行なわれています。産婦人科をはじめ総合病院などでも、助産院のメリットを取り入れた病院内助産クリニックを開設する医療機関が増えています。これは、産婦人科などの婦人医療に昔から存在する助産院のメリットをプラスする事でさらに充実した婦人医療を提供しようという新しい診療方針です。より充実した体制がとられるようになればなるほど、助産師の需要は高まり、そして不足する状況も続いてゆきます。

この慢性的な助産師不足に対して、国や日本助産学会は様々な対策を提言、実際に対策をとっています。まずは助産師教育の充実と助産師養成数の推進です。助産師になるためには大前提として助産師国家試験に合格しなければなりません。国家試験を受験するには、まず看護師免許を取得しなければならないのです。ということは看護系大学を卒業後、大学院の修士課程等で助産師養成教育を受けなければなりません。ここで問題となってくるのが実習なのだそうです。近年助産師実習生を受け入れる施設が確保できないケースが増えているというのです。実習を受けなければ助産師養成教育は修了できませんから、国が中心となってこうした実習場所の充実をはかっています。

現在就業する助産師数がおよそ3万人なのに対して、助産師資格を持ちながら助産業務に従事していない助産師、すなわち潜在助産師がなんとおよそ6万人もいるというのです。助産師の資格は一生保証されている資格ですから、こうした潜在助産師は即戦力になると助産師不足対策の即戦力として期待されています。助産師の離職理由の多くが、結婚・出産・育児となっています。復職を検討中の方は助産師転職サービスに相談してみましょう。

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