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助産師の需要

助産師は、昔から生命の誕生に寄り添う人間社会ではなくてはならない職業です。産婦人科医等、産科医療が充実した現代でもなお助産師の必要性が叫ばれています。助産師の活動の場は、助産だけにとどまらず女性の健康的な生活を支えるというより大きな範囲に拡大をしています。女性の出産を含む健康維持等の活動において、医療行為にまで及ばないけれども専門的な知識や技術が必要とされる分野では助産師の存在が必要不可欠になっています。そのような状況にある現在、助産師の需要は非常に高まっているのです。

平成17年の厚生労働省の調査によれば、平成18年の助産師の需要見込みが約2万8千人弱なのに対し、実際の供給見通しが約2万6千人であると発表しています。およそ2千人弱もの助産師が不足するという見解でした。その後平成22までのむこう5年間で増加が見込める助産師数は毎年700人程度、助産師需要も増加して毎年500人という試算となっています。こうした調査と助産師就業数の増加対策をとった結果、平成21年の助産師就業人数は約3万1千人と増加したのでした。

こうした近年の助産師不足対策によって増えた助産師ですが、見込み以上にさらなる不足が叫ばれているというのが現状です。助産師はここ数年で病院を中心に積極的に採用されています。これは、病院が助産院等の機能を取り入れ、病院と併設して助産クリニック、助産外来を設立する傾向にあることも要因のひとつになっています。

自然分娩、実際の分娩以外に女性が母親になる準備、家族の準備など心と体のケアをバランスよくすすめることのできる助産クリニックは、新たな分野として増加傾向にあります。病院に併設して助産クリニックがあることは、より専門的な産科医療や医療緊急対応が無駄なく安全に行えますから非常にメリットのあるしくみです。またお互いが独立して近くにあることで、それぞれの役割やメリットを生かし合いながら連携をとることができます。このように女性の健康管理、産科医療分野では日々しくみが進化しているのです。

ですから数年前の助産師需要数の試算よりも上回って助産師が必要とされる現状があるのです。そのため、新卒助産師をこれまで以上に多く育成しようという教育体制の改革と充実の加速が叫ばれています。またさらに医療機関では助産師の充実をはかってゆくでしょう。この動きは民間だけでなく自治体等でもおこっています。

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